阪神大震災や東日本大震災を受け、マイホームの耐震診断依頼が急増しているそうです。
耐震診断とは、1981年以降に改定された「新耐震設計基準」と照らし合わせ、ご自身のマイホームがどれほどの耐震性能を有しており、どの部分が耐震的に弱いのかなどを調査することをいいます。
一般的には、耐震診断を実施している専門会社に依頼することが多いのですが、ご自身でもできる簡易診断や市町村などが実施している無料診断などもあります。
個人で出来る耐震診断
耐震診断を専門家へ依頼する前に、ご自身で簡単にマイホームの耐震診断をすることができます。
もちろん、専門業者の耐震診断とは雲泥の差がありますが、わが家の現状を把握するためには一度行ってみる価値は十分にあると思います。
簡易診断は以下の通りです。
- 1981年5月以前に建てられている
- 大地震・床下床上浸水など、大きな災害に見舞われたことがある
- 行政に届けることなく、増改築をしたことがある
- 外壁や基礎にひび割れが目立つ
- 建物がT字型やL字型など、複雑な平面である
- 直径4ｍ以上の大きな吹抜けがある
- １階と2階の壁面が一致している部分が少ない
- １階部分に東西南北のうち、壁が全くない面がある
- 和瓦や洋瓦など、屋根材に重量の重い素材を使用している
- ベタ基礎以外の基礎が用いられている
※上記10項目中、3項目以上に一致する場合は、専門家にお願いして、早急に耐震診断を受けることが推奨されています。
専門家による耐震診断
建築診断士や耐震評価士などの専門家に耐震診断を依頼することも可能です。
インターネットなどを利用すれば、あなたの地域で活躍している企業や専門家を簡単に探すことが可能です。
専門家による耐震診断は、外見から耐震性能をチェックする「一般診断」と、建物の一部を取り外したり、壊したりして建物内部まで調査をする「精密診断」の2種類に分けることができます。
一般診断であれば、工務店やリフォーム業者などでも可能ですが、精密診断になると一級建築士や耐震評価士という専門家に依頼するのがベストだと思います。
自治体による無料耐震診断
都道府県や市区町村などの自治体によっては、無料で耐震診断を実施してくれる場合があります。
東海地方など、今後大地震が予想されている地域などでは、かなり多くの自治体が積極的に耐震リフォームや耐震補強にチカラをいれていますので、最寄りの自治体窓口に一度お問い合わせしてみることをお薦めします。
ただし、専門家のように現地での診断ではなく、建築図面などによる簡易診断というケースが多いようです。
