日本の住宅における耐震基準

日本は世界でも類をみないほどの地震列島です。

そのため、地震に対する対策においては、世界でもパイオニア的存在にあります。
日本は過去何度も大地震の被害を受け、その都度、大地震に対する対策を強化してきました。

とくに住宅における耐震基準は、世界トップクラスといえるほど厳しい基準が設けられています。

そこで今回は、住宅の耐震基準について簡単に説明していきたいと思います。

耐震基準とは?

そもそも耐震基準とは、地震に対しての建物の強度を定めたものであり、関東大震災に見舞われた翌年の1924年に制定されることになりました。

しかし、急遽制定された内容であったこと、大地震を想定していなかったことなどから、これまでに何度も耐震基準の内容が見直されてきました。

大きな見直しが実施されたのが、1981年です。
これは1978年の宮城県沖地震を受け、これまでの耐震基準を大幅に見直すことになりました。

そのこともあり、2013年現在でも、1981年以前に建てられた住宅やマンションを「旧耐震基準」と呼び、1981年以降に建築された住宅やマンションを「新耐震基準」と呼びます。

旧耐震基準と新耐震基準の違い

細かな違いをあげると話が難しくなってしまいますので、単純な違いを紹介すると、旧耐震基準では、震度5クラスの地震に耐えられる住宅という概念だったのですが、新耐震基準では、震度6や震度7クラスの地震がきても倒壊しない住宅という基準です。

つまり、旧耐震基準では震度5クラスの中規模地震で壊れない住宅でしたが、新耐震基準では震度6や震度7クラスでも壊れない住宅という考え方にシフトチェンジされています。

当然、今現在新築住宅を建てる際には、新耐震基準でなければ建築の許可が降りません、しかし中古住宅などを購入するのであれば、旧耐震基準で建てられている住宅も少なくありません。

中古住宅の購入を検討していたり、賃貸物件を借りる際には、その建物が1981年以前に建てられている物件なのか?それとも、1981年以降に建てられている新耐震基準の物件なのかというのも物件選びの際に知っておくと判断材料のひとつになると思います。



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