耐震対策と地盤の話

耐震性は建物だけでなく地盤も重要

2011年3月の東日本大震災を受け、改めてマイホームの安全性が見直されています。

しかし、建物ばかりに目がいってしまい、地盤の重要性が見過ごされているケースも少なくありません。

もちろん、家を建てる建築業者は、地盤の重要性を良く理解しています。
しかし、家を建てる施主側に、建物のことは凄く熱心に勉強されているのに、地盤に関しては無知という人が多く見受けられます。

どんなに耐震性に優れた構造の住宅を建てても、その建物が軟弱な地盤の上に建っているのでは、何の意味もありません。

今回は、建物だけでなく地盤にも目を向けて欲しいという思いから、耐震性と地盤について少しお話をしたいと思います。

一戸建て住宅にしても、分譲マンションにしても建物を建てる土地の地盤調査は絶対に欠かすことができません。

それは、地盤の強度によって基礎の強度などを変える必要があるからです。
ちょっと驚くかもしれませんが、新築住宅の3軒に1軒程度が地盤に難があり、基礎強化などの対策を取っているのが現状です。

個人経営の建築業者などに多く見受けられるのですが、「うちの家は標準でベタ基礎だから地盤調査をしなくても問題ない」という人がいますが、これは大きな間違いです。

最近は田畑を埋め立てしている分譲地も多くあるため、ベタ基礎では対応できないほどの軟弱地盤という土地は決して珍しくありません。

マイホームを建てる際に、土地から購入する人も少なくありません。

土地の販売業者と建物の建築業者が同一会社であれば、あまり問題ないのですが、土地は個人の所有地を購入するという場合に気をつけて欲しいのが、必ず土地の売買契約前に地盤調査を実施させてもらうということです。

その理由は、売買契約後に地盤調査を実施していては、もし大幅な地盤改良が必要な土地であれば、その改良費用が莫大な金額になってしまうからです。

ベタ基礎程度の補強で済むのであれば、大きな問題ではありませんが、これが杭基礎が必要だと診断されると、地盤改良だけでも数百万円という出費になります。

そしてもう一つ土地の売買契約前にやっておきたいのが、その土地の歴史を調べることです。

今現在は綺麗に整地されており、普通の分譲地のように見えても、その土地が整地される前、どのように活用されていた土地なのかを調べておく必要があります。

整地前に工場が建っていたり、駐車場として使用されていた土地であれば心配する必要はあまり無いのですが、もし田んぼや畑を埋め立てた農業地だったのであれば、地盤が緩い可能性が高くなります。

その土地の近くに河川や溜め池などが無いかを調べておくのも重要です。
水辺が近くにある土地は、地盤が緩い可能性が高いからです。

最近ではマイホームの建築を予定しているハウスメーカーにお願いすれば、無料で地盤調査をやってくれるケースは珍しくありません。

個人で専門業者に地盤調査を依頼すれば10万円～15万円ほど取られてしまいますので、ぜひハウスメーカーの地盤調査を活用しましょう。

しかし、ハウスメーカーにも自社内に地盤調査機関を所有している会社もあれば、地盤調査の専門会社へ調査を依頼する会社もあります。

どちらであっても施主側に地盤調査費用を請求するケースは少ないと思いますが、できれば自社内に地盤調査会社を所有しているハウスメーカーを選ぶことをお薦めします。

理由は、もし万が一地震などにより地盤沈下や液状化現象が起こった場合の補償が明確だからです。

地盤調査会社に依頼していた場合、ハウスメーカーの責任なのか？地盤調査会社の責任なのか？が明確にならない場合があるからです。