リフォーム工事は、一般的に定価がない商品の代名詞として知られています。
リフォーム工事で同じ内容の工事を複数のリフォーム業者へ見積り依頼しても同じ金額の見積り額にはならないからです。

見積書はあくまでも概算費用だということを理解しておく

リフォーム工事の見積書はあくまでも概算費用です。リフォーム工事の場合、必ずしも見積書通りの金額で工事が完了するとは限りません。

リフォーム工事には、外見だけで判断できない部分が多々あるからです。実際に工事が始まると様々な不測の事態が発生する可能性が高いのがリフォーム工事だということを理解しておきましょう。

追加費用が発生する理由

リフォーム工事では、実際に工事が始まってみないと解からない部分が数多くあります。
その代表的なものに、柱や土台部分の腐食などがあります。

築年数から予想できる以上に柱や土台の腐食が進んでいる場合には、当然その部分を交換や補修する必要がありますので、追加の費用が発生してしまいますし、その分工期も長引くことになりますので、職人さんの人件費も掛かってしまいます。

追加工事が発生した場合の打ち合わせも事前にしっかりと協議しておく

追加の工事が発生した場合の対処法を事前にしっかり決めておくことがリフォーム工事では必要不可欠です。

工事を進めていくうちに、不測のトラブルが発生した場合の対処法をしっかり決めておかないと、その時点で工事がストップしてしまうことになり、その分職人さんの人件費もかさんでしまいます。

かならずトラブル発生時の連絡手段や打ち合わせ方法などを打ち合わせ段階でしっかり決めておきましょう。

追加工事が発生した場合には、「理由」「対処法」「要する日数」「追加費用の概算」という4項目を明確に説明してもらい、場合によっては「工事内容変更合意書」を作成してもらうことをオススメします。

このように「工事内容変更合意書」を作成することで後々に「言った」「聞いてない」というトラブルを防止することが出来ます。