近年の異常気象や大地震などで皆さんの防災意識も高くなっていることだと思います。その意識をぜひ、分譲マンション購入にも役立てて頂きたいと思います。
例えばマンションを購入する際に、周辺環境や近隣施設などには気を配る方は大勢いらっしゃいますが、災害地域を気にかけている人はどれ程いらっしゃるのでしょうか?
まったく意識していなかったという人は、最低限下記のポイントについては確認してみて下さい。
ハザードマップを確認しておく
がけ崩や土砂崩れが危惧されている場所や、川の氾濫などにより冠水・浸水が心配される地域には、各自治体が作成した「災害避難地域」という防災地図、別名「ハザードマップ」というものが存在しています。
このハザードマップは各自治体に出向くことで誰でも見ることが出来ますので、購入を検討している物件が絞れてきたら、ぜひ目を通しておくことをお薦めします。
特に過去何度も氾濫を起こしているような河川の近くに該当物件がある場合などは、その後の氾濫予防としてどのような対策が行われたのかも調べておくと良いでしょう。
また、同時にその地域の避難指定場所などを確認しておくのも重要です。避難指定場所を確認しておくことで、いざという時に家族みんなが落ちあえる場所をしっかり確認しておき、家族全員で対策を練っておくのも防災予防には欠かせません。
非常時対策設備は十分に備わっているか
地震や台風などの災害時に停電や断水などというトラブルはいつか必ず起こります。このような非常時に、どれだけ非常設備を設けてあるマンションかというのも、分譲マンション選びでは重要になります。
停電時の対策として、自家発電装置や数時間分の備蓄電気が使用できる設備を完備していれば、災害時の安心度は全然違います。
用途地域や耐震構造などのハード面ばかりに目を向けがちですが、事前に知ることができる情報や、さらにはいざという時の設備にまで気を配ってこそ、安心して住める分譲マンションが選べるのです。