中古マンションのデメリット

築年数、住宅ローンの返済などがデメリット

中古マンションを購入する際にデメリットと言われている項目を紹介したいと思います。

中古マンションのデメリットを簡単にまとめると以下のような項目が考えられます。

中古マンションを購入するにあたって、最大のデメリットとなるのがやはり中古であるということでしょう。

築年数が経過している物件については、それなりの補修や改修が必要になる物件もありますので、購入費以外にもかなりの出費が考えられます。

内装や設備品など目に見える部分だと素人でも解かるのですが、構造など内面的な部分になると、やはりプロの建築士や不動産鑑定士などに依頼して一緒に内見してもらうことをオススメします。

分譲マンションというのは築年数が経過するにつれて管理費や修繕積立金などが増加するようになっていますので、新築時に管理費10000円だったのが、中古マンションになると管理費30000円という物件も珍しくありません。

ただし、管理費が高い物件というのはそれなりにシッカリと管理されており、定期的に修繕などを行っている優良物件という見方もできますので、そこは購入者の考え方次第だと思います。

新築分譲マンションを購入する際にはマンション販売会社から購入しますので、仲介手数料を支払う必要はないのですが、中古マンションとなると不動産会社から購入する場合がほとんどです。

不動産会社から購入する場合には必ず仲介手数料を支払う必要があります。
2000万円の中古マンションを購入するには最大3％＋6万円を支払うことになります。

2000万円×3％＋6万円＋消費税＝693000円

2000万円の中古マンションだと、693000円の仲介手数料を不動産会社へ支払うのは結構な痛手となります。もちろん、不動産会社と交渉することである程度、仲介手数料を値引きしてもらうことが出来る場合もあります。

最近では中古住宅や中古マンションを購入する際にも通常の住宅ローンを利用できるようになっていますので、中古マンションを購入するからといって、金利や返済期間でのデメリットは随分と解消されています。

昔の住宅金融公庫で中古住宅や中古マンションの住宅ローンを組むと金利も高く、返済期間が短縮されるのが当然だったのですが、フラット35などでも一定の条件をクリアすることで35年固定金利が組めるようになっています。

ただし、一定の条件をクリアできない中古物件の場合は、担保価値や耐用年数などの問題から返済期間が短縮される場合もありますので注意してください。

住宅ローンを組むことで住宅ローン控除が必ず受けられるという考えは間違いです。
中古物件となると築20年（耐火構造物だと25年）までが住宅ローン控除の適応となりますので、築年数が経過している中古マンションだと住宅ローン控除が受けられませんので注意してください。

中古マンションを購入する際に意外と見落とされがちなデメリットが、すでに住人同士のコミュニティーが完成しているという点です。

簡単に言ってしまうと子供が学校を転校するのと同じです。すでに出来あがっているクラスの輪に溶け込むにはそれなりの努力と時間が掛かってしまいますし、場合によっては仲間外れにされたり、新参者としてイジメの対象となる場合もあります。