取引形態によって家賃交渉の難易度は変わってきます。そのことを知る為には、まず取引形態を知る必要があります。取引形態とは、不動産会社と取扱いしている物件の関係を表しています。
取引形態には、主に
- 仲介
- 貸主
- 代理
という3つに分けることができます。取引形態を確認するためには、各物件ページの詳細部分などをよく見ると、『取引』という項目があるはずですので、そこを見ればOKです。
取引形態の種類
取引形態には「仲介」「貸主」「代理」という3つあると紹介しましたが、大きくわけると「貸主」とそれ以外というふうに2つに分けることができます。
「仲介」や「代理」というのは、不動産会社が家主や他の不動産会社に頼まれて、お客さんを探してあげている物件だと思ってください。「媒介」と書かれている場合もこのパターンと同じです。
今回注目して欲しいのは、残る一つの「貸主」となっている物件です。これは、「不動産会社自体が貸主」という意味ですので、つまり不動産会社が家主ということになります。
「貸主」物件は家賃交渉の成功確率が高い
不動産会社が貸主＝家主ということは、家賃交渉も非常に楽です。
本来であれば、家賃の交渉を行うには不動産会社が家主に連絡を取って交渉することになるのですが、家主にしてみれば、「1組の入居者に限って家賃の値下げをするのはマズイ（他の入居者からクレームが来るのではないか？）」という不安がありますので、かなり消極的です。
しかし不動産会社の場合は、会社として少しでも多くの利益を出すことを優先しますので、例え家賃を3000円や5000円値下げしてでも、早く新しい入居者を確保したいと考える傾向があります。
そのため、取引形態が「貸主」になっている物件については、かなり家賃値引きの成功率が高くなるわけです。
