最近ではペットの飼育が許可されている賃貸物件が増えています。特に都心部へ行くほどペット需要が高くなり、地方に行くほどペット可物件が少ないそうです。
ペット可物件といっても、ペットであればなんでもOKという訳ではありません。物件によっては室内犬のみOKとしている物件もあれば、飼育できるペットを2匹までと限定している物件などもあります。
さらにペット可となっていても「猫ちゃんは禁止」としている物件は以外と多くありますので、内見などを行う際には事前に飼育したいペットの種類を確認しておくとよいでしょう。
ペット可能物件にはペット保証金が設定されている場合がある
ペット飼育が可能となっている物件には、ペット保証金などが設定されていることがあります。これは通常の敷金とは別に、別途家賃の2ヶ月分くらいを保証金として預けておく制度です。
基本的にこれらの保証金は退去時に相殺されることが多く、いくら綺麗に使用していても返却されることがありませんので、退去時に揉めない為にも契約時にキチンと確認しておきましょう。
ペット用の設備が充実している物件を狙う
ペット可となっている物件には大きく分けると2つのタイプがあります。1つは、建築時からペット可物件として建築された物件です。このような物件はペットの足洗い場やペット用の出入り口など、ペットを飼育するのに便利な設備が充実しています。
そして、もう1つのタイプが本来はペット可物件ではなかったが、入居者の確保が困難である為に、ペット可物件へと変更された賃貸物件です。
このようなタイプには、ペットを飼育するのに便利な設備などは一切備わっていませんし、昔から居住している方にはペットの飼育に反対している人もいる可能性がありますので、騒音などのトラブルに発展しやすいというデメリットがあります。
ペット可物件のリスクを知っておく
ペットを飼育していると、なかには柱などに無数の傷をつけてしまう場合があります。このような傷は当然、入居者が現状回復する義務が生じますので、改修費用として多額の請求を受ける可能性があります。
これは私が不動産会社で働いていた時に実際に体験した事例なのですが、退去時に改修費用として60万円近い額を請求されたことがあります。もちろん敷金やペット保証金を差引いての差額が60万円ということです。実際には100万円という改修費用が発生したことになります。
このようなリスクを100％避ける方法は無いと思いますが、柱などには防護カバーを設置したり、フローリングなどにもペット用の防護シートを敷くなどの対策をしておくとここまで多額の改修費用は掛からないと思います。
